福島原発事故後の農を軸とした地域のあり方を考えようと、2012年から続いている「福島百年未来塾」（主催：二本松有機農業研究会、ＡＰＬＡ、アーユス仏教国際協力ネットワーク）の第6回が9月17日に福島・二本松市市民交流センターとオンラインで開かれました。二本松有機農研代表の大内督（おさむ)さんが「営農型ソーラーシェアリング」で、農家が食料とエネルギーを作るまでの経緯を話しました。（本紙　本田真智子）

　環境エネルギー政策研究所所長飯田哲也さんが基調講演で、「世界のエネルギーの主流が太陽光、風力などの再生可能エネルギーで、コストも太陽光が10年前の20分の1に。原子力のコストは上がる一方である」などと紹介しました。

「これだ」と直感
　二本松有機農研の大内さんが取り組みを報告。

　「食べる人と顔が見える関係を築いてきたので、福島原発事故で、断られ落ち込んだ。福島で農業をしてはいけないのではないかと、すごく悩んだ」と話し出しました。

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